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着床前検査の臨床研究 6施設180人 流産予防効果を検証

(2017年2月15日) 【中日新聞】【朝刊】【その他】 この記事を印刷する
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 日本産科婦人科学会(日産婦)は14日、体外受精した受精卵に染色体の異常がないかを調べて子宮に戻す「着床前スクリーニング」と呼ばれる検査について、名古屋市立大、藤田保健衛生大(愛知県)など6施設で臨床研究を実施すると発表した。

 日産婦は、既に検査の対象となる女性の登録を開始しており、流産の予防に有効かどうかを確かめる。東京都内で開いた倫理委員会で承認した。

 検査では染色体の異常が原因のダウン症なども判明するため、生まれる命の選別につながりかねないと指摘されている。

 倫理委の苛原稔委員長(徳島大教授)は「諸外国の報告があり、有用性があるのか考えないといけない時代になった」と説明した。早ければ3〜4月にも実際の検査が行われる見通し。

 6施設はほかに東京女子医大、IVF大阪クリニック(大阪府)、セント・ルカ産婦人科(大分市)。1施設は施設名の公表に同意していないという。

 日産婦は着床前スクリーニングを指針で禁止していたが、不妊に悩むカップルの増加などを背景に2014年に施設を限定して試験的に実施する方針を決定。実施条件の設定などに時間がかかっていた。35〜42歳で3回以上の体外受精で妊娠しなかった女性や、流産を2回以上経験した女性など計180人を対象にまず先行研究として実施。体外受精で作った受精卵の初期段階で、一部の細胞を取り出し染色体の数を調べる。先行研究の結果を見て、その後の本研究の症例数を決める。

 この分野で実績のある慶応大も臨床研究に参加する予定だったが、より厳格な基準が必要として、別の枠組みで実施することを検討している。

 日産婦はこれまで、夫婦のいずれかが重い遺伝病を持つ場合などに限り、受精卵を調べる「着床前診断」について、個別の症例ごとに審査して認めてきた。

 名市大大学院医学研究科の杉浦真弓教授(産科婦人科学)は、生殖医療の研究を続けてきた立場から、「名市大で臨床研究の対象になるのは流産を繰り返した女性。これまで禁止してきた学会が主導して臨床研究を行うことで、どこまでスクリーニングの効果があるか見極めたい」と話す。

 その上で「最終的にどのくらい出産につながるかどうかも大事だが、その前に女性のショックが大きい流産を防止する効果の程度を確認する意義が大きい」と強調。ダウン症などの原因となる染色体異常が見つかった場合に「命の選別」につながるとの指摘については「学会としても、ダウン症などの排除を目的にするわけではない」と説明した。

 北海道大の石井哲也教授(生命倫理学)の話 日本産科婦人科学会の臨床研究には、着床前診断で実績があり中核的な役割を果たしてきた慶応大病院が含まれていない。検査では受精卵の細胞を取り出す高度な技術が求められ、慶応大抜きで研究を始めても十分な成果が得られるか疑問だ。また国内のクリニックがなし崩し的に着床前スクリーニングを始める恐れもある。混乱を防ぐために今回の研究はいったん仕切り直すべきだ。

 着床前スクリーニング 体外受精させた受精卵を子宮に戻す前に染色体の数に異常がないかどうかを検査し、異常のない受精卵だけを戻して妊娠、出産を試みる生殖補助医療の手法。通常は受精卵が数回分裂した初期段階で、一部の細胞を取り出して調べる。重い遺伝病や流産の原因となる特定の染色体異常を調べる「着床前診断」は既に実施されているが、健康な人を含めて網羅的に染色体異常を調べるのが特徴。「スクリーニング」には、ふるい分け検査の意味がある。

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