つなごう医療 中日メディカルサイト

男性向け不妊治療 助成利用増へ検討会 医師や助産師らが参加

(2017年5月9日) 【北陸中日新聞】【朝刊】【石川】 この記事を印刷する

 金沢市は男性向けの不妊治療を支援するための施策検討会を設ける。医師、助産師で構成し、今月中にも初会合を開く。市は男性向けの不妊治療に助成をしているが、利用が伸び悩んでおり、その原因を探る狙いがある。(山内晴信)

 検討会は、金沢大病院の溝上敦泌尿器科教授、飯島将司男性不妊治療・泌尿器科専門医、鈴木レディスホスピタルの鈴木康夫医師、県立中央病院の佐々木博正医師、県不妊相談センターの吉川由起子相談員で構成。3回にわたって現在の支援制度の課題などについて話し合う。市は検討結果を2018年度以降の施策に反映する。

 市は昨年1月から、不妊治療の助成として体外受精や顕微授精に1回最大15万円(初回は最大30万円)を支給している。治療の一環で男性の精子を採取するための手術などをした際は、これとは別に最大15万円を助成する。

 不妊治療の助成全体での申請件数は16年度、700件余り。ただそのうち男性向けの追加助成を申請したのは約10件にとどまった。

 世界保健機関(WHO)のまとめによると、不妊の原因が男性のみにあるのは24%、男女双方に原因があるのも24%。市の担当者は「不妊の半数は男性側にも原因があるのに制度の利用件数は伸びていない」と首をかしげる。

 担当者は要因として、制度の不備や、周知不足、男性側が不妊の原因が自分にあると受け入れられないことなどがあると推測。その上で「実際の治療現場の状況や、患者さんの声を知る人の意見を聞きたい」と話した。

中日新聞広告局 病医院・薬局の求人